TOYOTA、役員人事を発表
【画像:左から、レイノルズ新常務、ルロワ新副社長、ハンプ新常務】
【画像:左から、レイノルズ新常務、ルロワ新副社長、ハンプ新常務】
トヨタ自動車(本社:愛知県豊田市、7203.T)は5日、Dedier Leroy(ディディエ・ルロワ)専務役員を本社副社長に昇任させるなどの役員人事を発表した。4月1日付で異動、6月の株主総会で正式な承認を得る見通し。
フランス人のルロワ氏は、57歳。ナンシーにある「ESSTIN」を卒業後、Renaultに入社。同社では、ルマン工場の工場長を務めた。1998年にフランス生産法人Toyota Motor Manufacturing Franceに転職した。現在、欧州統括法人Toyota Motor Europeの社長も務めている。
現体制の副社長職は各部門の責任者に割り当てられているが、新体制では6人中4人は部門を問わない体制に改める。技術や生産、経理などこれまでのキャリアで培ってきた知見を生かし、社長の補佐的な役割を強化する。
また、アイシン精機生え抜きの水島寿之副社長を本社専務に起用する。トヨタ自動車とアイシンやデンソーとの関係を見直し、一方的な役員転出から双方向の人事に改めた。そのほか、河合満技監を本社専務に起用する。河合氏は、トヨタ技能者養成所(現在のトヨタ工業学園)出身の67歳。中卒の工場労働者が専務まで上り詰めるのは初めてだ。ベテランを生かす姿勢や、現場を大切にする姿勢を社内にアピールする狙いがあるとみられる。
そのほか、米国販売法人Toyota Motor Sales, U.S.A.のChristpher P. Reynolds(クリストファー・レイノルズ)バイスプレジデントと北米統括法人Toyota Motor North AmericaのJulie A. Hamp(ジュリー・ハンプ)バイスプレジデントをそれぞれ本社常務に起用する。レイノルズ氏はトヨタ自動車としては初のアフリカ系アメリカ人役員、ハンプ氏はトヨタ自動車としては初のアメリカ人女性役員となる。デンソー生え抜きの奥地弘章常務も双方向人事交流の方針則り、本社常務に起用される。
豊田章男社長は、今回の人事を「内閣改造」と表現している。部署の名称変更などはあるものの、組織全体を大きく変えることはなかった。その一方で、持続的成長を可能にするため、人を大幅に入れ替えた。社外取締役を除くと47人にのぼる専務役員、常務役員にはこれまでの本社役員では無かった経歴の人を充てるようにした。数十先を見据えて、経営陣に多様な人材を集めることで、トヨタは攻守双方に強い経営を目指す。
Atlantis Investment ResearchのEdwin Merner(エドウィン・マーナー)社長は「世界の市場を理解して、車を企画・デザインして組み立てようとするなら、その市場を熟知した人材が必要となる」と指摘し、今回の人事について「トヨタが日本の自動車メーカーでなく世界のメーカーであると理解した人事」と述べた。
フランス人のルロワ氏は、57歳。ナンシーにある「ESSTIN」を卒業後、Renaultに入社。同社では、ルマン工場の工場長を務めた。1998年にフランス生産法人Toyota Motor Manufacturing Franceに転職した。現在、欧州統括法人Toyota Motor Europeの社長も務めている。
現体制の副社長職は各部門の責任者に割り当てられているが、新体制では6人中4人は部門を問わない体制に改める。技術や生産、経理などこれまでのキャリアで培ってきた知見を生かし、社長の補佐的な役割を強化する。
また、アイシン精機生え抜きの水島寿之副社長を本社専務に起用する。トヨタ自動車とアイシンやデンソーとの関係を見直し、一方的な役員転出から双方向の人事に改めた。そのほか、河合満技監を本社専務に起用する。河合氏は、トヨタ技能者養成所(現在のトヨタ工業学園)出身の67歳。中卒の工場労働者が専務まで上り詰めるのは初めてだ。ベテランを生かす姿勢や、現場を大切にする姿勢を社内にアピールする狙いがあるとみられる。
そのほか、米国販売法人Toyota Motor Sales, U.S.A.のChristpher P. Reynolds(クリストファー・レイノルズ)バイスプレジデントと北米統括法人Toyota Motor North AmericaのJulie A. Hamp(ジュリー・ハンプ)バイスプレジデントをそれぞれ本社常務に起用する。レイノルズ氏はトヨタ自動車としては初のアフリカ系アメリカ人役員、ハンプ氏はトヨタ自動車としては初のアメリカ人女性役員となる。デンソー生え抜きの奥地弘章常務も双方向人事交流の方針則り、本社常務に起用される。
豊田章男社長は、今回の人事を「内閣改造」と表現している。部署の名称変更などはあるものの、組織全体を大きく変えることはなかった。その一方で、持続的成長を可能にするため、人を大幅に入れ替えた。社外取締役を除くと47人にのぼる専務役員、常務役員にはこれまでの本社役員では無かった経歴の人を充てるようにした。数十先を見据えて、経営陣に多様な人材を集めることで、トヨタは攻守双方に強い経営を目指す。
Atlantis Investment ResearchのEdwin Merner(エドウィン・マーナー)社長は「世界の市場を理解して、車を企画・デザインして組み立てようとするなら、その市場を熟知した人材が必要となる」と指摘し、今回の人事について「トヨタが日本の自動車メーカーでなく世界のメーカーであると理解した人事」と述べた。